マイホームいる派、いらない派の意見を比較｜賃貸住宅や老後などを考える
クレバリーホーム
これから家を建てたり買ったりする方にとって、「マイホームいらない派」の意見は気になるところですよね。最近はライフスタイルや働き方が多様化しているため、住環境についての考え方もさまざまです。
今回はマイホームいる派・いらない派の意見をそれぞれピックアップして、メリット・デメリットなどを検証してみます。最後に結論として、マイホームが向いている方・賃貸住宅が向いている方の特徴もまとめますので、住まい選びの参考にしてみてください。
目次
マイホームを建てる人はどれくらい？
マイホームいる派・いらない派の意見をチェックする前に、実際の持ち家・賃貸比率のデータを見てみましょう。
総務省統計局が5年ごとに実施している住宅・土地統計調査によると、2018年の持ち家は約3,280万戸、賃貸・社宅などを含む借家は約1,906万戸で、持ち家比率は61.2％でした。
参照元：平成30年住宅・土地統計調査
1973年から住宅戸数は年々増加していますが、持ち家比率は59～62％の範囲に収まっており大きな変化は見られません。全国単位で見ると、マイホームを持つ人の方が多い傾向があるということです。
しかし東京都の2018年のデータだけピックアップして見ると、持ち家約306万戸に対し、借家334万戸と全国とは逆の結果になっています。
参照元：e-Stat 住宅・土地統計調査
東京は進学・就職などで単身上京する方が多いエリアなので、賃貸住宅の数が多い傾向があります。また23区内は地価が高いため、隣接する神奈川・埼玉・千葉などにマイホームを建てる方も多いです。この後ご紹介するマイホームいる派・いらない派の意見と併せて、お住まいの地域の持ち家比率をチェックしてみるのも参考になるかもしれません。
マイホームいらない派の意見
まずはマイホームいらない派として見かけることが多い意見を、一つずつ見ていきましょう。
維持費がかかる
マイホームは定期的なメンテナンスや固定資産税などの維持費がかかるため、いらないと考える方が多いようです。外壁塗装などは数百万円かかることもありますが、賃貸住宅ならこれらの費用がかかりません。
しかしマイホームを建てる際は、こうしたメンテナンスや税金などの維持費も踏まえた資金計画を立てるのが基本です。維持費の積立とローン返済も含めて、家賃より安く抑えられるケースもあります。
住み替えできない
1,000万円単位の費用がかかるマイホームは、手軽に住み替えできない点もいらない派の方が指摘するデメリットの一つ。確かにマイホームの売却や住み替えには手間と時間がかかるため、手軽に引っ越しするのは難しいでしょう。
しかし現代のマイホームづくりは、お子様の成長や巣立ち、老後のことなど、ライフスタイルの変化も見据えるのが基本です。お仕事で日本各地を転勤する可能性などがなければ、大きなデメリットにはならないでしょう。
金利が上がる可能性
現在は住宅ローンの低金利時代が続いていますが、将来的に金利が上がるリスクもマイホームのデメリットとして挙げられることが多いポイントです。30年前後の長期ローンで金利が大きく変動すると、総支払額と費用負担が増加する恐れがあるのは確かです。
しかし住宅金融支援機構のフラット35をはじめ、全期間固定型の住宅ローンを選べば金利上昇リスクには対策できます。どの金融機関・ローン商品を選ぶとしても、将来を見据えたムリのない返済計画を立てるのが重要です。
災害リスクがある
マイホームで住む場所を固定してしまうと、洪水や地震など大きな災害時のリスクが高いという意見も多いです。確かに災害発生時のニュースを見ると、復旧までの期間大変な印象がありますよね。
しかし急な災害に遭遇するリスクは、マイホームも賃貸も同じです。また現代は自治体が洪水・土砂災害が発生しやすい地域をハザードマップで公開しているので、リスクの低いエリアに建てることもできます。
子供が居ないからいらない
最近は出生率の低下とともにお子様の居ないご夫婦も増えており、マイホームは必要ないと考える方も多いようです。ご夫婦ふたり暮らしなら賃貸の選択肢が多く、家賃が大きな負担になることは少ないでしょう。
しかし最近は働き方やライフスタイルが多様化しており、自宅でのテレワーク環境や趣味の時間を大切にするご夫婦も増えています。ライフスタイルや住環境にこだわりがあり理想の賃貸が見つからない方は、マイホームを検討してみる価値があるかもしれません。
マイホームいる派の意見
続いて、マイホームいる派の意見も詳しくチェックしていきましょう。
ファミリー向け賃貸は家賃が高い
東京・大阪などの大都市圏では、2～3部屋のファミリー向け賃貸の家賃が高く、マイホームを建てたほうが良いという意見が多いです。
特に東京23区内など地価の高いエリアでは、2～3LDKのファミリー向け物件だと10万円以上の家賃がかかることがほとんど。またファミリー向けマンション・アパートは物件数も少ないため、希望の条件に合う物件が見つからないケースも。
家賃相場が高いエリアの場合、ファミリー向け物件を借りるより、住宅ローンを組んでマイホームを建てた方が、月額負担が少なくなることもあります。
ローン完済後は資産になる
住宅ローンを完済した後は自分の資産になるというのも、マイホームいる派の代表的な意見です。
ローン完済後は月額負担が無くなるため、ゆとりのある生活を送ることができます。売却して住み替えたり、賃貸運用して家賃収入を得たり、選択肢が多いのも魅力的なポイント。
賃貸住宅はずっと家賃を払い続けても手元に何も残りませんが、マイホームの場合不動産が手に入るのです。賃貸住宅よりマイホームの方が初期費用は多めにかかりますが、最終的な費用負担は少なくなる可能性があります。
老後は賃貸を借りにくい
賃貸物件は年齢制限がある物件が多く、老後は物件を選びにくくなるというのもマイホームいる派の代表的な意見です。ずっと同じ賃貸物件に住んでいても、ある年齢を境に契約更新できなくなるケースもあります。また老後は収入が減るため、入居審査が厳しくなる可能性も。
UR都市機構など高齢者向け賃貸もありますが、物件数が少ないため住みたいエリアで見つかるとは限りません。
マイホームならローンを完済すれば、老後に住処を失うリスクはありません。
マイホームはライフスタイルに合わせてつくれる
ライフスタイルや好みに合わせて間取りやデザインを考え、将来自由にリフォームできるのも、マイホームを選ぶ理由に挙がることが多いです。
入居者自身がリフォームできる「DIY型賃貸借」を国土交通省が推奨していますが、まだまだ一般的とは言えません。細かな間取りやデザインのこだわりを賃貸住宅で叶えるのは、難しいケースが多いでしょう。
マイホームも建てる住宅会社によって自由度は変わりますが、賃貸住宅より理想の間取りを実現できる可能性が高いです。
賃貸は住環境が良くない
木造・鉄骨造などの賃貸は断熱性や防音性が低い物件も多く、住み心地や省エネ性が良くないというのもマイホーム派の方に多い意見です。
最近のマイホームはペアガラスや高性能な断熱材を使うなど、省エネ性・防音性などにこだわる住宅会社が増えています。しかし賃貸住宅では、コストを抑えるためにシングルガラスや薄い断熱材を使うケースも。
結論：マイホームはいる？いらない？
最後に結論として、マイホームが向いている人、賃貸が向いている人の傾向をまとめておきましょう。
マイホームが向いている人
- 一か所で長く暮らしたい
- これから子育てするご家族
- 趣味やライフスタイルを重視するご夫婦
- 住環境や住宅性能を重視する
上の要素が該当する方は、マイホームの暮らしが向いている可能性が高いです。ひんぱんに引っ越しする予定がなければ、住みやすいマイホームで長く暮らすメリットは大きいでしょう。バリアフリーやライフスタイルの変化もしっかり考えれば、老後も暮らしやすいマイホームをつくるのも難しくありません。
また家事効率や収納力などもマイホームの方がこだわれるため、家事負担が大きくなる子育て世帯の方にもおすすめです。お子様の居ないご夫婦も、働き方やライフスタイルが多様化するこれからの時代は、自由な家づくりで理想のライフスタイルを叶えるメリットは大きいでしょう。
賃貸が向いている人
- ライフスタイルの変化が激しい
- 地価の高い都市部で1人暮らし
- できるだけ初期費用を抑えたい
上記のような方は、マイホームより賃貸住宅の暮らしが向いているかもしれません。これからお仕事や居住エリアがどんどん変わる予定の方は、お手軽に引っ越せる賃貸が向いているでしょう。地価の高い都市部では単身者用の賃貸住宅が豊富なので、1人暮らしの方も物件探しに困らないはずです。なるべく初期費用を抑えてスピーディーに引っ越したい方も、賃貸のメリットが大きいです。
まとめ
マイホーム・賃貸どちらが向いているかは、予算・間取り・住環境など何を重視するかで変わります。マイホームいる派・いらない派それぞれの意見をフラットに比較検討し、ご自身のライフスタイルに照らし合わせてみてください。マイホームの予算を聞いてみて、同じくらいの賃貸住宅に住み続ける場合と、費用負担を比較してみるのもおすすめです。
クレバリーホームは全国のモデルハウスで、費用や間取りのことなど、マイホームに関する疑問にお答えしています。お近くのモデルハウスで、どんなことでもお気軽にご相談ください。
