耐震等級3は意味がないと言われるのはなぜ？後悔を防ぐハウスメーカー選びのポイント
クレバリーホーム
マイホーム計画で耐震等級3について調べていると、「意味がない」「後悔した」という言葉を目にすることが多いです。
耐震等級3は住宅性能表示制度の最高等級なのに、否定的な評価があることにはいくつかの理由があります。
そこで本記事では、耐震等級3は意味がないと言われる理由を詳しく掘り下げ、後悔を防ぐためにハウスメーカー選びで確認したいポイントを解説します。
なお耐震等級1〜3の違いや取得方法については、別記事で詳しく解説しています。
耐震等級3は「意味がない」と言われる4つの理由
耐震等級3が否定的に語られる理由は、性能表示だけでは建物の強度や地震後の暮らしまで判断できない点にあります。
具体的な理由を4つに分けて見ていきます。
同じ耐震等級3でも、計算方法によって強度に差がある
耐震等級3の評価が分かれる理由として、計算方法が複数あり、表示だけでは本当の耐震性能が分からない点が挙げられます。
木造住宅の耐震性を確かめる方法は、大きく「壁量計算（性能表示計算）」と「許容応力度計算（構造計算）」に分かれます。
壁量計算は、必要な耐力壁の量を床面積などから算出する簡易的な方法です。
一方の許容応力度計算は、柱や梁、基礎の1つひとつにかかる力を求め、部材ごとに安全性を確かめる詳細な構造計算にあたります。
2025年4月の改正で木造2階建ても構造関係図書の審査対象になりましたが、延床面積300㎡以下であれば、改正後も壁量計算などの仕様規定で確認申請が通ります。
一般的な一戸建ては延床面積300㎡以下のケースが多いため、確認申請では詳細な構造計算が求められず、性能表示制度上の簡易な壁量計算で耐震等級3を取得することも可能です。
つまり、同じ耐震等級3の家でも、実際は計算方法や中身が異なるため、「意味がない」と言われる原因になっています。
「耐震等級3相当」は第三者の評価を受けていない
近年見かけることが増えている「耐震等級3相当」の存在も、「意味がない」と言われる理由の1つです。
耐震等級3は本来、国に登録された住宅性能評価機関の審査を経て、住宅性能評価書という書面で証明される性能を指します。
対して「相当」という表現は、自社の基準で耐震等級3に達しているという住宅会社の自己申告です。
設計上は同等の強度を確保しているケースもありますが、第三者が図面や計算内容を検証したわけではないため、性能を裏づける書面は発行されません。
地震保険の耐震等級割引や住宅ローンの金利優遇を受けるには、住宅性能評価書のほか、長期優良住宅認定通知書や適合証明書など、第三者機関が発行した書面が必要です。
「耐震等級3相当」という自己申告だけでは、これらの書面が発行されないため、割引や優遇の申請に使えないケースがあります。
地盤の弱さや繰り返す揺れまでは担保されない
耐震等級はあくまで建物単体の強度を示す指標であり、住まいが建つ土地の条件までは評価に含まれません。
軟弱な地盤の上では、建物が沈下したり傾いたりするリスクがあり、耐震等級3で建てても意味がないと言われるケースがあります。
また、地震のたびに建物は少しずつ損傷を蓄積するため、繰り返し大きな揺れに見舞われた場合も、耐震等級3で倒壊を防げるとは言い切れません。
室内の揺れによる被害は防げない
耐震等級3はあくまで建物の倒壊を防ぐことが目的であり、室内の揺れそのものを小さくする性能ではありません。
大きな地震発生時は、固定していない家具や家電が転倒し、食器棚の中身が飛び出す被害が発生しやすくなります。
躯体が無傷でも、倒れた家具でけがをしたり、割れたガラスで避難が遅れたりする可能性があります。
家具の固定や配置の見直しまで含めて備えなければ、建物の強度を高めた効果を活かせません。
耐震等級3の後悔を防ぐハウスメーカー選び｜確認したいポイント
耐震等級3の家づくりにおける後悔を防ぐためには、ハウスメーカー選びが重要になります。
ハウスメーカーを比較検討するときに、チェックすべきポイントを見ていきましょう。
構造計算を許容応力度計算で行っているか
耐震等級3の中身を確かめる最初の質問は、どの方法で構造の安全性を検証しているかです。
前述のとおり、一般的な木造2階建ては壁量計算でも耐震等級3を取得できます。
そのため「耐震等級3に対応しています」という説明だけでは、どこまで詳細に検証されたかまでは分かりません。
住宅会社には「構造計算は許容応力度計算ですか」と直接たずねるのが確実です。
あわせて、全棟で実施しているのか、希望した場合のみのオプション対応なのかも確認しておきたいところです。
例えばクレバリーホームは、全棟で許容応力度計算にもとづく構造計算を標準仕様としています。
耐震性を高める独自の工夫があるか
耐震等級3という表示が同じなら、次に見るべきは各社が独自に積み上げている構造の工夫です。
ハウスメーカーから出てきた間取りプランを比較するときは、耐震等級だけでなく、上下階の柱の位置がどれだけそろっているかを示す「直下率」も確認しておきたいポイントです。
1階と2階の間取り図を重ねたとき、上下で位置が一致している柱が多いほど直下率の数値は高くなります。
上下階の柱の位置がずれていると、地震の力が梁を経由して迂回する形になり、一部に負担が集中して建物がねじれたり変形したりするリスクが高まります。
直下率には法律上の基準がなく、確認申請でも審査されないため、住宅会社に聞かなければ分からない部分です。
プランを見比べる際は、上下階の柱の位置に注目し、直下率についてたずねてみてください。
クレバリーホームのクレバース100は、建物の上下階で柱の位置を揃える「直下率100%」を追求した独自の構造コンセプトです。
地震エネルギーがまっすぐ基礎へ伝わることで、建物のねじれや一部への力の集中が起こりにくくなります。
※間取りやプランによって直下率100％にならない場合がございます。
さらに、構造躯体には、一般的な在来工法の2〜3倍にあたる通し柱を配置する「SPG構造」と、床・壁・天井の6面で建物を支える「モノコック構造」を組み合わせた「プレミアム・ハイブリッド構法」を標準採用しています。
※通し柱の本数は、プランにより2倍未満となる場合がございます。
耐震等級3は認定取得か「相当」か
パンフレットや見積書で耐震等級3の記載を見つけたら、住宅性能評価書が発行されるかどうかまで確認しておきましょう。
前述のとおり「耐震等級3相当」は住宅会社の自己申告であり、第三者機関の審査を経ていません。
住宅会社にたずねる際は「住宅性能評価書は発行されますか」と書面の有無で聞くのが確実です。
評価書には設計段階の設計住宅性能評価書と、施工後の検査を経た建設住宅性能評価書の2種類があります。
図面どおりに施工されたかまで確認するなら、建設住宅性能評価書まで取得できるかを聞いておきたいところです。
取得には申請費用がかかるため、標準仕様に含まれるのか、オプション扱いなのかも確認しておくと総額を比較しやすくなります。
地震や地盤のリスクを補う保証制度が用意されているか
耐震等級3の家を建てても、地盤の不同沈下や想定を超える揺れによる被害を完全に防ぐことはできません。
構造の強さでリスクを減らしたうえで、残る部分をハウスメーカーの保証制度でカバーする考え方が現実的です。
保証には、法律で義務づけられたものと、ハウスメーカーが独自に用意するものがあります。
例えば、地盤に関する保証は義務ではなく、期間も内容もハウスメーカーによって差が出る部分です。
クレバリーホームでは、オプションとして地盤35年一括保証を用意しています。
不同沈下に起因する建物の損害について、原状回復の工事や仮住まいにかかる費用を、引き渡しから35年間、1事故につき最大5,000万円まで保証する内容です。
さらに敷地の状況に応じて、液状化10年保証、擁壁35年保証、地震建替10年保証といった追加保証も選べます（※保証の適用には一定の条件がございます）。
耐震等級3に関するよくある質問
最後に、耐震等級3の家を検討するとき、よくある質問をまとめました。
Q.耐震等級3にすると間取りの自由度は下がりますか？
A.一定の制約は生まれますが、構造によって差があります
耐震等級を上げるほど必要な耐力壁は増えるため、大開口や吹き抜けが希望どおりに取れないケースはあります。
ただし壁の枚数を増やす方法だけで強度を確保するわけではありません。
例えば、耐力壁1枚あたりの性能が高ければ、開口部を確保しつつ耐震性を高められるケースもあります。
打ち合わせでは、希望する間取りを伝えたうえで「耐震等級3を維持したまま実現できますか」とたずねてみてください。
Q.耐震等級3にすると建築費はどのくらい上がりますか？
A.プランやハウスメーカーによって異なります
耐震等級3の認定を取得する場合、耐力壁や金物の追加、構造計算や住宅性能評価の申請費用などが上乗せされます。
どれくらい費用が上がるかは、延床面積や間取りプラン、ハウスメーカーの標準仕様との差によって変わってきます。
正確な金額については、見積もりを取って比較検討するのが確実です。
まとめ
「耐震等級3は意味がない」と言われる背景には、計算方法の違いや「相当」表記、地盤や室内の被害まではカバーされないという事情があります。
いずれも耐震等級3という基準そのものの問題ではなく、表示された数字だけでは中身を判断できない点に原因があります。
後悔を防ぐには、許容応力度計算で構造を検証しているか、上下階の柱がそろっているかなど、ハウスメーカー選びで数値性能以外もチェックすることが大切です。
ジャパン・レジリエンス・アワードを受賞しているクレバリーホームは、全棟で許容応力度計算にもとづく構造計算を標準仕様とし、直下率100%のクレバース100とプレミアム・ハイブリッド構法で耐震性能にもこだわっています。
※間取りやプランによって直下率100％にならない場合がございます。
地震に強い住まいを建てるなら、ぜひクレバリーホームのモデルハウスやWEBからお気軽にご相談ください。
