ハザードマップの見方を分かりやすく解説｜家づくりで確認すべきタイミングも
クレバリーホーム
マイホームを建てるための土地探しを進めるうえで、ハザードマップの見方を理解しておくことは重要です。
しかし、実際にハザードマップを見ても、色分けされたエリアや専門用語が並ぶため、どこを確認すればよいか迷う方は少なくありません。
そこでこの記事では、国土交通省のハザードマップポータルサイトを使い、検討中のエリアの災害リスクをパソコンやスマートフォンで調べる具体的な手順を解説します。
あわせて、家づくりでハザードマップを確認すべきタイミングと、情報の活用方法についても詳しく紹介します。
ハザードマップの情報を正しく読み取り、土地選びや家づくりの判断材料として活用するための情報をまとめました。
そもそもハザードマップとは
マイホームを建てる土地を選ぶ際は、ハザードマップで災害リスクを確認することが大切です。
どれほど耐震性が高く丈夫な家を建てても、大きな災害が発生すると住み続けられなくなるリスクがあるためです。
地震や水害などは、発生の時期や規模を正確に予測したり、被害をコントロールしたりすることもできません。
そのため、土地を選ぶ段階でリスクを把握し、あらかじめ回避・軽減することが求められます。
ハザードマップとは、自然災害による被害の想定区域を地図上に示したものです。
誰でも簡単に災害リスクを確認できるイメージがありますが、実際にハザードマップを開いてみると見方が難しいと感じる方も少なくありません。
ハザードマップ上では色分けされたエリアが複数重なって表示されたり、浸水深や警戒区域といった専門用語が使われていたりするためです。
次の章では、ハザードマップの種類とそれぞれで確認できる災害リスクの内容を整理したうえで、実際の見方を解説していきます。
ハザードマップの種類とチェックできる災害リスク
まずは、ハザードマップの主な種類ごとの特徴や役割、どのような災害リスクをチェックできるのか把握しておきましょう。
ハザードマップの主な2種類の違い
国土交通省が運営するハザードマップポータルサイトでは、「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」という2つの機能が用意されています。
重ねるハザードマップは、全国どこの地点であっても、洪水や土砂災害などの複数の災害リスクを1つの地図上に重ねて表示できる点が特徴です。
複数の災害リスクを同時に見比べられるため、候補地が複合的にどのような危険性を抱えているかを把握しやすくなります。
一方、わがまちハザードマップは、市区町村が個別に作成・公開しているハザードマップへ直接アクセスできる機能です。
都道府県と市区町村でエリアを絞り、災害の種類を指定すると、各自治体が作成したハザードマップを確認できる仕組みです。
自治体によっては、避難所の場所や独自の防災データなど、重ねるハザードマップには掲載されていない情報を確認できる場合があります。
それぞれ機能が異なるため、土地を検討しているタイミングや状況に合わせて使い分けてみましょう。
確認できる災害リスクの種類
ハザードマップでは、土地選びに関わる主要な災害リスクを確認できます。
| 災害リスク | 確認できる内容 |
|---|---|
| 洪水 | 河川の氾濫によって想定される浸水の範囲と深さ |
| 内水氾濫 | 大雨によって下水道の排水能力が追いつかず、市街地に雨水があふれる被害 |
| 高潮 | 台風や低気圧の接近時に海面が上昇し、沿岸部で発生する浸水被害 |
| 津波 | 地震の発生に伴って海岸部に到達する波による浸水被害 |
| 土砂災害 | がけ崩れ・土石流・地すべりが発生する可能性のある区域 |
| 道路防災情報 | 大雨や地震などで通行止めとなる可能性のある道路区間 |
| 地形分類 | 土地の成り立ちから見た自然災害リスクの傾向 |
| 指定緊急避難場所 | 災害の種類ごとに定められた緊急避難先の位置 |
次の章では、これらの情報を実際にどのように調べるのか具体的な操作手順を解説します。
ハザードマップの使い方と見方を解説
ここからは、ハザードマップポータルサイトの「重ねるハザードマップ」の具体的な使い方と、災害リスクの見方について詳しく解説します。
お手持ちのパソコンやスマートフォンなどで、下記のリンク先からハザードマップポータルサイトにアクセスし、実際に試してみてください。
4つの方法からマップを表示する
まずはトップページの「重ねるハザードマップ」から、4つの方法でマップを表示させましょう。
| 方法 | 向いているシーン | 操作の概要 |
|---|---|---|
| 住所から探す | 検討中の土地の住所が分かっている場合 | 検索欄に住所を入力すると該当地点の地図が表示される |
| 現在地から探す | 土地の内見中など、その場でリスクを確認したい場合 | 位置情報の使用を許可し「現在地から探す」をタップする |
| 地図から探す | 候補地が複数あり周辺エリアを含めて比較したい場合 | 地図を指でスクロールしながら任意の場所を確認する |
| 災害の種類から選ぶ | 気になる災害の種類が決まっている場合 | 一覧から確認したい災害を選択すると該当リスクのみ表示される |
具体的な候補地が決まっている場合は、住所や現在地からマップを表示させたいエリアを探すのが効率的です。
ハザードマップの機能を試してみたい場合や、候補エリア全体の災害リスクをチェックしたいときは、「地図から探す」「災害の種類から選ぶ」でとりあえず次の画面に進んでみましょう。
マップで確認したい災害種別を選ぶ
実際にハザードマップが表示されたら、画面左側で確認したい災害種別を選択しましょう。
1つ選択すると、その災害リスクが高いエリアが色付きで表示されます。
また、複数の災害リスクを重ねて表示することもできますが、情報が多すぎると分かりづらくなります。
災害種別を切り替えて試しながら、必要な情報を表示させてみましょう。
さらに細かい情報を表示させる
「すべての情報から選択」を選ぶと、マップ上で確認できる情報リストが表示されます。
メインの災害種別以外に、避難所や道路防災情報など、土地選びに役立つ情報もマップ上で表示することが可能です。
さらに、標高や土地の特徴・成り立ちなどの情報もあるため、より細かく災害リスクを確認したいときにも役立ちます。
色分け（凡例）の見方
地図上に表示される色は、リスクの度合いを示す重要な情報です。
例えば、浸水想定区域は、想定される浸水の深さに応じて色分けされており、色が濃くなるほど浸水深が深くなることを表します。
土砂災害警戒区域は、警戒レベルに応じて「土砂災害警戒区域（イエローゾーン）」と「土砂災害特別警戒区域（レッドゾーン）」に区分され、それぞれ異なる色で表示されます。
画面上部や側面に表示される凡例を確認して、色ごとの数値や区分の意味を正確に把握することが大切です。
複数の災害リスクを同時に表示すると色が重なって見づらくなるため、レイヤーの表示・非表示を切り替えたり、透明度を調整したりしながら確認すると見やすくなります。
ハザードマップを見る際の注意点
災害リスクの確認において、ハザードマップは便利な情報源ですが、内容を正しく理解したうえで活用することが大切です。
ハザードマップを見る際に注意すべきポイントを押さえておきましょう。
ハザードマップの想定には限界がある
ハザードマップに記載されている内容はあくまで想定であり、100％災害リスクや被害を予測できるものではありません。
例えば、ハザードマップの浸水想定区域や浸水深は、想定し得る最大規模の災害が発生した場合を前提としたシミュレーション結果です。
そのため、実際に発生する災害の規模によって、被害状況は変わってきます。
シミュレーションには限界があるため、ハザードマップ上で色が付いていない土地であっても、災害リスクが全くないと断定できるわけではありません。
想定されていなかった規模の豪雨や地震によって、これまで色が付いていなかったエリアで被害が発生した例も報告されています。
ハザードマップの色分けは「絶対的な安全ライン」ではなく「あくまで災害リスクを軽減するための目安」として捉え、土地選びの判断材料の1つとして参考にしましょう。
作成時期によって内容が変わる場合がある
ハザードマップは、法改正や新たな調査結果の反映に伴い、内容が更新されることがある点にも注意が必要です。
古い時期に作成されたハザードマップと最新版とでは、同じ地点であっても表示内容が異なるケースがあります。
土地を検討する際は、閲覧しているハザードマップの作成時期や更新日を確認し、情報が古い場合は信頼度を下げるなど調整しましょう。
複数の災害リスクを組み合わせて確認する
ハザードマップで、1種類の災害リスクだけを見て土地の安全性を判断することは避けましょう。
例えば、洪水のリスクが低い土地であっても、地形によっては土砂災害に注意が必要なケースもあります。
重ねるハザードマップの機能を使い、複数のレイヤーを組み合わせて総合的に確認することが重要です。
ハザードマップを確認するタイミングと考え方
家づくりでは、土地の契約前と打ち合わせ時のタイミングでハザードマップを確認し、災害リスクの軽減に活用しましょう。
土地の契約前（土地選びで災害リスクを軽減）
マイホームを建てるための土地探しから契約前の段階では、ハザードマップを確認して災害リスクを軽減します。
まずは、候補の土地が挙がった時点でハザードマップを見て、災害リスクを確認しましょう。
災害リスクが高い土地を早めに除外することで、候補を絞り込み検討しやすくなります。
また、土地の売買契約を結ぶ前には、宅地建物取引業者から重要事項説明として水害ハザードマップ（洪水・雨水出水・高潮）に関する内容が説明されます。
契約前に改めてハザードマップを見て、内容に相違がないか確認しておきましょう。
打ち合わせ時（間取りづくりで災害リスクを軽減）
ハウスメーカーとの打ち合わせでは、ハザードマップの内容をもとに、間取りづくりで災害リスクを軽減するのに役立てましょう。
例えば、浸水のリスクがある土地であれば、平屋ではなく2階建てにして、在宅避難できる空間をつくるなどの対策を取ることができます。
また、土砂災害のリスクがある土地であれば、寝室や居間などの主要な居室を、斜面から離れた位置に配置する間取りも選択肢の1つです。
擁壁の設置や地盤改良とあわせて検討することで、間取りの工夫だけに頼らない対策につなげられます。
ハザードマップに関してよくある質問
最後に、土地探しや家づくりでハザードマップをチェックする際、よくある質問にまとめてお答えします。
Q.買ってはいけない土地はある？
A.ハザードマップだけで買ってはいけない土地と判断するのは難しいです
ハザードマップは災害リスクを知るのには役立ちますが、それだけで買ってはいけないと一概には言えません。
前述したように、ハザードマップで色が付いているエリアでも、必ず災害が起こるわけではありません。
また、土地の購入は、立地や周辺環境などほかの要素も踏まえて総合的に検討する必要があります。
ただし、災害リスクに加えて過去の被災履歴が複数回確認できる場合や、避難場所・避難経路の確保が難しい立地は、慎重に検討したほうがよいでしょう。
Q.災害リスクのある土地で住宅ローンは組める？
A.土地の条件や金融機関によって判断が異なります
災害リスクのある土地であっても、住宅ローンを組めないと一律に決まっているわけではありません。
ただし、金融機関によっては、浸水想定区域などに該当する土地を審査時の評価対象として考慮する場合があります。
審査基準は金融機関ごとに異なるため、候補地が災害リスクのあるエリアに含まれる場合は、事前に金融機関やハウスメーカーに相談しましょう。
Q.ハザードマップの見方が分からないときは誰に相談すればいい？
A.自治体の窓口やハウスメーカーに相談するのがおすすめです
ハザードマップの見方が分からない場合は、市区町村の防災担当窓口や、ハウスメーカーの担当者に相談するのがおすすめです。
自治体の窓口では、地域特有の災害リスクや避難場所について詳しい説明を受けられます。
また、ハウスメーカーの担当者に相談すれば、ハザードマップの内容を踏まえた土地選びや間取りの提案もあわせて受けられます。
まとめ
ハザードマップは、パソコンやスマートフォンで災害リスクを手軽に確認でき、土地選びや家づくりの際に活用できます。
ただし、ハザードマップの内容はあくまで想定であり、災害リスクが表示されないエリアが必ずしも安全とは限らない点には注意が必要です。
ハザードマップを参考にしつつ、最終的な判断をする前に、地域で家づくりの実績があるハウスメーカーに相談してみるのがおすすめです。
クレバリーホームでは、WEBと全国のモデルハウスで、土地探しや住まいづくりに関するご相談を受け付けています。
災害リスクを踏まえた土地探し、住まいづくりでの対策など、どんなこともお気軽にご相談ください。
