ハザードマップを気にしすぎるのは良くない？色付きエリアのリスクと土地のチェックポイント
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家を建てるための土地探しにおいてハザードマップのチェックは重要ですが、気にしすぎるのは良くないと言われることもあります。
地震や洪水、土砂崩れなどの災害リスクはあくまで土地選びの要素の1つであり、ハザードマップだけで選ぶと家を建ててから後悔する可能性もあるためです。
そこでこの記事では、ハザードマップを気にしすぎるのは良くないと言われる理由や、最低限チェックすべきポイント、色付きエリアに家を建てる際のデメリットと対策まで詳しく解説します。
土地選びで災害リスクとどう向き合うべきか、判断基準を知り、理想の住まいづくりにお役立てください。
ハザードマップを気にしすぎるのは良くないと言われる理由
ハザードマップを気にしすぎるのは良くないと言われるのは、災害リスクが土地選びにおける数ある判断材料の1つに過ぎないためです。
災害リスクは重要な確認事項ですが、立地や周辺環境、日当たり、利便性といったほかの要素と合わせて総合的に判断する必要があります。
ハザードマップの内容だけを重視し、立地や周辺環境を軽視して土地を選ぶと、実際に住み始めてから生活しづらさを感じ、後悔につながるケースも見られます。
また、ハザードマップ上で災害リスクがないエリアであっても、100パーセント安全な土地とは断定できません。
ハザードマップは行政が定める一定の災害シミュレーションに基づいて作成されているため、それを超える規模の災害が発生する可能性はゼロではないためです。
また、ハザードマップで災害リスクがあるエリアでも、その土地に家を建ててはいけないわけではありません。
住まいづくりで上手にハザードマップを活用するために、チェックすべきポイントや災害リスクとのバランスの考え方を1つずつ見ていきましょう。
ハザードマップでチェックすべきポイント
ハザードマップでは、洪水や土砂災害、高潮、津波といった水害・地盤系のリスクに加え、内水氾濫や液状化、避難所の位置など、土地選びに関わるさまざまな情報を確認できます。
これらの災害リスクはいずれも、マイホームでの暮らしを続けられるかどうかに関わるため、土地探しの段階で最低限確認しておきたいポイントといえます。
ただし、すべての災害リスクをハザードマップでまとめてチェックしようとすると、情報量が多すぎて見方が分からないと感じるケースも少なくありません。
本記事では、これらのリスクを踏まえたうえで、色付きエリアに家を建てる場合に押さえておきたいデメリットと対策について解説します。
ハザードマップの色付きエリアに家を建てるデメリット
前述したように、ハザードマップで色がついていて、災害リスクがあるエリアを必ず避けたほうが良いわけではありません。
しかし、災害リスクが想定されるエリアに家を建てる場合、金銭面と心理面の両方でいくつかのデメリットが生じる可能性があります。
その土地を購入し家を建てるべきか正確に判断するために、どのようなリスクがあるのかも把握しておきましょう。
心理的な負担
災害リスクがある土地に家を建てる場合、長期的に心理的な負担を感じる可能性があります。
例えば、洪水や内水氾濫のリスクがある土地の場合、大雨や台風のたびに浸水への不安を感じやすく、住み始めてからも心理的な負担が続く場合があります。
住宅ローンの審査や金利への影響
災害リスクが高いと判断されるエリアは、金融機関の審査基準や評価によって融資条件が変わる場合があります。
例えば、住宅ローンのフラット35は、土砂災害特別警戒区域（レッドゾーン）や災害危険区域などに新築住宅を建てる場合、金利引き下げ制度が利用できません。
参考：フラット35S 立地要件
また、金融機関ごとに基準が異なるため、災害リスクのある土地は担保価値が低いと見なされ、審査で不利になる可能性も高いです。
火災保険料が上がる可能性がある
水害リスクが高いエリアに家を建てる場合、火災保険料が通常より高くなってしまう可能性がある点もデメリットです。
火災保険では水害や土砂崩れなどを対象に、オプションで水災補償をセットすることができます。
火災保険の保険料は、土地の水害危険度を表す「水災等地」をもとに算出されるため、浸水想定区域などに該当する場合は水災補償を含む金額が割高に設定されやすい傾向があります。
将来の売却時に不利になりやすい
住み替えなどで将来家を手放す際、災害リスクがある土地は、買い手を見つけにくい、希望価格で売却しづらいなどのデメリットもあります。
中古住宅の場合でも、買い手はハザードマップを確認するため、災害リスクのあるエリアは売却難易度が高くなります。
建築時のコスト増
災害リスクが想定されるエリアでは、浸水対策を踏まえた計画が必要になり、通常より建築コストが増加する可能性があるのもデメリットです。
例えば、浸水が想定される土地では、盛土や基礎工事などで敷地と家を高くする対策で追加費用が発生することがあります。
こうした対策は義務ではないものの、浸水想定深や過去の浸水履歴を踏まえたうえで、床上浸水のリスクを軽減するために必要になるケースもあります。
ハザードマップの色付きエリアで家づくりを進める場合は、通常の建築予算に加えて、災害対策にかかる費用も見込んだ資金計画を立てておくことが重要です。
色付きエリアに家を建てるときの災害対策
ハザードマップで災害リスクを確認したうえで、それでも色付きエリアの土地に家を建てる場合は、次のような対策も取り入れましょう。
土地の歴史や災害履歴をチェック
ハザードマップだけでなく、自治体の窓口や不動産会社への聞き取りなどを通じて、過去の災害履歴を確認しておきましょう。
より多くの情報を精査することで、災害リスクを正確に把握し、家を建てるべきかどうかの判断をしやすくなります。
また、造成前の地形図や古地図を調べることで、その土地がもともと田んぼや谷地など、水が集まりやすい地形だったかどうかも把握できます。
在宅避難できる家づくりをする
災害発生時に避難所へ行かず、自宅で安全に過ごせる「在宅避難」を前提とした家づくりも、有効な対策の1つです。
例えば、太陽光発電や蓄電池、貯水タンクといった設備を備えておくことで、断水や停電が発生しても自宅で普段通りの生活を継続しやすくなります。
また、水害リスクのあるエリアでは平屋ではなく2階建てにするなど、万が一床上浸水が発生しても避難できる場所をつくる間取りの考え方も大切です。
災害時でも住み続けられる家づくりのポイントはこちらのコラムをご覧ください。
保険やハウスメーカーの保証でカバーする
万が一災害が発生してしまったときの建物の復旧を想定して、保険や保証制度でカバーするのも対策の1つです。
例えば、前述したように火災保険に水災補償のオプションを付けておけば、台風や豪雨による水害、土砂崩れなどの災害をカバーできます。
また、地震による液状化や不同沈下などが想定されるエリアの場合、地盤保証があるハウスメーカーを選ぶのも1つの考え方です。
地盤保証についてはこちらのコラムで詳しく解説しています。
ハザードマップを見るときによくある質問
最後に、ハザードマップをチェックするときに、よくある質問にまとめてお答えします。
Q.ハザードマップの色付きエリアのギリギリ外側の土地なら安全ですか?
A.安全とは言い切れず、周囲の状況を踏まえた判断が必要です
多くのハザードマップは一定の区画単位でリスクを表示しているため、色付きエリアのギリギリ外だからと言って安全とは限りません。
境界線付近の土地を検討する際は、マップ上の色の有無だけで判断せず、現地の高低差や過去の浸水履歴なども合わせて確認することが大切です。
Q.浸水深3メートルの土地は避けるべきですか?
A.2階以上への浸水も想定されるため、慎重な検討が必要です
一般的に浸水深3メートルは、木造2階建て住宅の1階部分が完全に水没し、2階の床付近まで浸水が及ぶ可能性があります。
ただし、盛土による敷地の嵩上げや、垂直避難を前提とした間取り計画などの対策を講じることも可能です。
土地の購入を判断する際は、浸水深の数値だけでなく、過去の浸水実績や避難のしやすさも含めて総合的に検討しましょう。
まとめ
ハザードマップは、安全な土地選びにおいて非常に重要な判断材料です。
色付きエリアで建築する場合は、住宅ローンや保険、将来の資産価値への影響といったデメリットを正しく理解したうえで慎重に検討する必要があります。
過去の災害履歴の確認はもちろん、万が一に備えた「在宅避難」ができる家づくりや、手厚い地盤保証を備えたハウスメーカー選びなど、総合的な対策とセットで判断することが大切です。
クレバリーホームでは、災害に強い構造や在宅避難に対応した設備、安心の地盤保証など、土地の選択肢に応じた最適な家づくりをトータルでサポートしています。
ハザードマップの適切な見方や、災害リスクとの向き合い方に不安がある方は、ぜひお気軽にご相談ください。
