住宅価格の高騰で家が買えない？いつまで続くのかと総額を抑える方法を解説
クレバリーホーム
住宅価格の高騰が続き、家が買えないと感じる人が増えています。
原因としては、価格の上昇率が年収の伸びを上回り続けていることや、住宅ローン金利が上がっていることなどが挙げられます。
値下がりを待つという選択肢もありますが、今後もしばらくは住宅価格の上昇は続くと見られており、時間が経てば解決する可能性が低いのが現状です。
そこでこの記事では、高騰の原因と今後の見通しを整理したうえで、住宅取得の総額費用を抑える具体的な方法を解説します。
住宅価格はどれぐらい高騰しているのか｜年収の伸びとの差
住宅価格は建物と土地の両方で上がっており、価格の上昇率は年収の伸びを大きく上回っています。
まずは、住宅金融支援機構のフラット35利用者調査のデータを見て、注文住宅の価格推移をチェックしてみましょう。
| 土地取得費 | 建設費 | 総額費用 | |
|---|---|---|---|
| 2025年度 | 1,575.3万円 | 3,737.6万円 | 5,312.9万円 |
| 2024年度 | 1,495.1万円 | 3,512.0万円 | 5,007.1万円 |
| 2023年度 | 1,497.6万円 | 3,405.8万円 | 4,903.4万円 |
| 2022年度 | 1,499.5万円 | 3,194.6万円 | 4,694.1万円 |
| 2021年度 | 1,444.9万円 | 3,010.6万円 | 4,455.5万円 |
| 2020年度 | 1,436.1万円 | 2,961.2万円 | 4,397.3万円 |
| 2019年度 | 1,382.5万円 | 2,874.3万円 | 4,256.8万円 |
| 2018年度 | 1,335.1万円 | 2,777.5万円 | 4,112.6万円 |
※住宅金融支援機構フラット35利用者調査から土地付注文住宅のデータを抜粋
土地付注文住宅の総額は、2018年度の4,112.6万円から2025年度の5,312.9万円へ、7年間で1,000万円以上増えています。
さらに、2024年度から2025年度にかけての増加幅は約306万円と、表に示した期間のなかで最大でした。
内訳を見ると、7年間で土地取得費が18.0%上がったのに対し、建設費は34.6%上昇しています。
土地より建物のほうが伸び率が高く、建築費が注文住宅の価格高騰を主導している状況です。
次に、フラット35を利用して土地付注文住宅を建てた方の、平均世帯年収のデータを見てみましょう。
| 総額費用 | 平均世帯年収 | |
|---|---|---|
| 2025年度 | 5,312.9万円 | 742.2万円 |
| 2024年度 | 5,007.1万円 | 729.4万円 |
| 2023年度 | 4,903.4万円 | 704.1万円 |
| 2022年度 | 4,694.1万円 | 659.5万円 |
| 2021年度 | 4,455.5万円 | 639.3万円 |
| 2020年度 | 4,397.3万円 | 634.9万円 |
| 2019年度 | 4,256.8万円 | 627.5万円 |
| 2018年度 | 4,112.6万円 | 611.3万円 |
※住宅金融支援機構フラット35利用者調査から土地付注文住宅のデータを抜粋
平均世帯年収も2018年度の611.3万円から2025年度は742.2万円へと増えており、土地付注文住宅を建てる方の収入が伸びていないわけではありません。
ただし7年間の伸び率で比べると、総額の29.2%に対し世帯年収は21.4%で、8ポイント近い開きが生じています。
2025年度に限れば、総額が6.1%上がるなかで年収の伸びは1.8%にとどまりました。
住宅ローンの借入額は年収を基準に決まるため、この差はそのまま購入できる住宅の選択肢を狭めます。
住宅価格の高騰に対し年収の伸びが追い付いていないため、以前と同じ広さや仕様の家には手が届きにくくなっているのが実情です。
住宅価格の高騰はいつまで続くのか、主な原因と今後の見通し
住宅価格の高騰は、当面続く可能性があると考えられます。
価格を押し上げている要因が、いずれも短期間では解消しにくいものだからです。
前の章で見たとおり、住宅価格の高騰を主導しているのは建設費です。
建設費が上がった背景には、主に次の3つの要因があります。
- 建築資材の値上がり
- 人件費の上昇
- 省エネ基準適合の義務化
建築資材の値上がりについては、木材や鉄鋼、コンクリートなどの多くを輸入に頼っている点が大きな要因です。
円安が進むと仕入れ値が上がり、輸送に使う燃料費も高い水準が続いているため、資材が現場に届くまでのコストが膨らみます。
輸入材の価格は為替やエネルギー価格に左右され、すべてを国内生産に切り替えるのは難しい以上、いつ落ち着くかを見通すのは困難です。
また、建設業で高齢の職人が引退し、慢性的な人手不足が続いていることで人件費が上昇し、住宅価格高騰の要因となっています。
人材の育成には年単位の時間がかかり、数年で状況が大きく変わる見通しを立てるのは難しいと考えられます。
さらに、2025年4月からすべての新築住宅で省エネ基準を満たすことが義務化されたことも、住宅価格高騰の一因です。
断熱材や窓に一定以上の性能が求められるようになり、その分の費用が建設費に上乗せされています。
省エネ基準義務化は、脱炭素社会の実現に向けた国の政策であり、今後基準が引き上げられれば、さらに住宅価格が高騰する可能性もあります。
住宅価格高騰の原因を踏まえて考えると、今後も上昇傾向が続く可能性は高いです。
さらに、住宅ローン金利が上昇傾向にあることも、マイホームの取得を難しくしています。
同じ年収でも、金利が上がると毎月の返済額が増えるため、借りられる金額は少なくなるからです。
住宅ローン金利上昇による影響については、こちらのコラムもご覧ください。
次の章では、住宅価格が高騰している状況で、無理なくマイホームを取得するための対策について見ていきましょう。
住宅価格の高騰で「買えない」と感じたときの対処法
住宅価格が上がっている現在の状況では、さまざまな工夫で総額費用を抑え、理想の注文住宅を建てる必要があります。
ただし、費用の削り方を誤ると、住み始めてからの費用が増えてトータルでは損になってしまうリスクも考えられます。
ここでは、現実的なコストダウンの考え方と、削るべきではない要素について詳しく見ていきましょう。
住宅取得の総額費用を抑える現実的な方法
住宅価格が上がっているなかでも、総額費用は設計や制度の使い方によって抑えられます。
現実的かつ代表的な方法として、主に次の5つが挙げられます。
- 不要な間取りや設備オプションの見直し
- 延床面積の見直し
- 建物形状の簡素化
- 規格プランやセミオーダーの活用
- 補助金と減税制度の活用
間取りと設備の見直しは、打ち合わせの段階で費用を調整しやすい部分です。
提案されたオプションをすべて採用する必要はなく、入居後の暮らしを具体的に想像して、使う場面が浮かばないものは外しましょう。
こちらのコラムで、注文住宅の標準仕様とオプションの選び方について解説しています。
間取りの工夫で、延床面積を減らすこともコストダウンの代表的な方法です。
例えば、個室の書斎や客間を設けるのではなく、リビングの横の和室を兼用にする方法もあります。
和室を書斎やキッズスペースとして活用し、延床面積を減らす考え方についてはこちらのコラムをご覧ください。
また、建物形状をシンプルにすることで、部屋数や延床面積を減らさずにコストダウンするのも代表的な考え方です。
建物の凹凸を減らすと外壁の面積が減り、材料費と施工の手間を削減できます。
上下階の間取りをそろえる総2階建ては、コストパフォーマンスを高める代表的な方法です。
あらかじめ用意されたプランをもとに仕様を決める、規格住宅やセミオーダー住宅も総額費用を抑えやすい選択肢です。
規格化によって資材の一括仕入れや施工の効率化が可能になり、同じ延床面積でもコストを抑えやすくなります。
規格住宅やセミオーダー住宅については、こちらのコラムもご覧ください。
補助金と減税制度は、一定の条件を満たせば費用負担の軽減につながります。
例えば、みらいエコ住宅2026事業では、ZEH水準住宅で35万円または40万円、長期優良住宅で75万円または80万円、GX志向型住宅で110万円または125万円が交付されます。
※補助金を受けるためには一定の条件を満たす必要があり、すべての方が対象になるわけではありません。
住宅ローン控除とあわせて活用すれば、さらに負担を軽減することも可能です。
補助金や住宅ローン減税の制度については、こちらのコラムで詳しく解説しています。
削ると住んでからの費用がかさむ3つの要素
注文住宅のコストダウンの方法はさまざまですが、安易に削ると住み始めてから支出が増えてしまう部分もあります。
特に注意すべきポイントは次の3つです。
- 断熱性能と気密性能
- 構造と耐震性能
- 外壁・屋根の仕様と耐久性
断熱性能や気密性能を削ると、初期費用を抑えられたとしても毎月の光熱費が高くなり、長く住むほど負担が大きくなります。
住宅の構造や耐震性能を削ってしまうと、大きな地震による損害が発生し、多額の補修費用がかかる可能性が高くなります。
また、外壁と屋根は、仕様によってメンテナンス費用が大きく異なる部分です。
初期費用だけを見て建材を選ぶと、塗装や張り替えの間隔が短くなり、将来のメンテナンスコストが高くなるケースが多いです。
光熱費・メンテナンス費など将来のコストに関わる部分を安易に削ると、最終的な総額費用が高くなってしまう可能性があります。
住宅価格が高騰している今こそ、初期費用だけでなく、住み続けるあいだの費用を含めて比較することが大切です。
例えば、断熱性能や気密性能を上げることで、光熱費の節約につながり、長期的なランニングコストを抑えることができます。
また、耐震性能にこだわることで、地震発生時の倒壊だけでなく、損壊リスクを軽減して修繕費用の軽減にもつながります。
さらに、塗装が不要で色あせや劣化がほとんどない外壁タイルや陶器瓦を採用すれば、定期的な塗り替えや張り替えの費用も削減可能です。
クレバリーホームは標準仕様で断熱等級6水準をクリアし、超高断熱仕様のエネリートサーモなら断熱等級7にも対応可能です。
※断熱等級はプランによって異なる場合がございます。
また、全棟で外壁タイルと陶器瓦を標準仕様とし、塗装が不要で新築時の美しさが長持ちする住まいをご提供しています。
さらに、在宅避難を継続できる設備を組み込んだ「ライフライン維持パッケージ」、地震に負けない耐震性能を持つ「クレバース100」は、2025年4月に開催された「第11回ジャパン・レジリエンス・アワード（強靱化大賞）」において受賞され、高く評価されています。
長く暮らせることはもちろん、住んでからのコストを抑えられるマイホームをお求めの際は、ぜひクレバリーホームにご相談ください。
▼クレバリーホームのジャパン・レジリエンス・アワード受賞について詳しく見る
住宅価格高騰に関してよくある質問
最後に、住宅価格が高騰している状況において、住まいづくりを検討するときによくある質問にお答えします。
Q.頭金はどのくらい必要ですか？
A.総額の1割程度が一つの目安です
2025年度のフラット35利用者調査では、土地付注文住宅の総額費用5,312.9万円に対し、手持金は平均481.1万円で、所要資金に占める割合は9.1%でした。
注文住宅の頭金の考え方については、こちらのコラムをご覧ください。
Q.中古住宅を選べば費用を抑えられますか？
A.建物の状態やリフォーム内容などによって異なります
中古住宅は購入時の価格が新築より低い傾向にありますが、住み始めるまでの総額が必ずしも少なくなるとは限りません。
築年数や建物の状態、リフォーム内容によっては、初期費用が新築と同等かそれ以上になるケースもあります。
また、断熱性能や耐震性能が現在の基準に届かず、多額の改修費用が加わる場合があります。
新築・中古を比較する場合は、物件価格だけでなく、リフォーム費用を合わせた総額で考えましょう。
まとめ
住宅価格高騰の原因は複数あり、今後も高止まりが続くと考えられています。
価格の上昇率が年収の伸びを上回り、住宅ローン金利も上昇傾向にありますが、値下がりを待つ選択が有利に働くとは限りません。
マイホームを検討する際は、間取りや設備の見直し、建物形状の工夫、補助金の活用などによって、総額費用を抑える方法を取り入れることが大切です。
ただし、安易に初期費用を削ると、住み始めてからのランニングコストが増加し、トータルでは負担が大きくなってしまうリスクもあります。
引き渡し価格だけでなく、住み続けるあいだにかかる費用を含めてハウスメーカー選びやプランづくりに取り組みましょう。
クレバリーホームは、メンテナンス周期の長い外壁タイルを標準仕様とし、住み始めてからの費用負担を抑える住まいづくりに取り組んでいます。
資金計画から性能の考え方まで、住宅価格が高騰するいまだからこそ検討したいポイントをご提案します。
お近くのモデルハウス、WEBの両方でご相談を受け付けていますので、お気軽にお声がけください。
