

これからの家づくりにおいて、重要なテーマといえるのが「省エネ」です。 政府による新たな省エネ基準が推進されていく未来の家づくりにおいて 大切なポイントやメリットについて、チェックしておきましょう。
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日本における住宅の省エネ基準は、1980年に初めて設けられて以来、1992年、1999年に強化されてきました。特に1999年の改正は全面的な見直しをともなうもので「次世代省エネルギー基準」と呼ばれてきました。そして、東日本大震災後、新たな基準として2013年に導入されたのが「改正省エネルギー基準」です。これまでの基準は義務ではなく一つの目安でしたが、改正された省エネ基準は、2020年に全ての新築住宅を対象に義務化が予定されています。
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■国の進める低炭素化社会へ向けてのロードマップ
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旧基準の「次世代省エネルギー基準」は、建物の外皮(壁や開口部など冷暖房する空間と外気を仕切る部位)を断熱性能だけで評価するものでしたが、「改正省エネルギー基準」は、新しい計算方法を採用した「外皮の断熱性能」に加え「一次エネルギー消費量」の2つのモノサシで評価されるのが特徴です。一次エネルギーの消費量は冷暖房をはじめ、換気、照明、給湯などの設備機器の性能から算出され、建物と設備機器を一体化して総合的に評価する仕組みになるため、家全体の省エネ効率を考える必要があります。
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「改正省エネルギー基準」は、旧基準と比べて、どのくらいエネルギー消費量を削減することができるのでしょうか。その目安として「改正省エネルギー基準」をすでにクリアしているクレバリーホームの住宅で検証してみると、年間冷暖房費を比較した場合、1992年の省エネルギー基準の住宅と比べ、約60%も削減が可能になります。また、断熱性能の向上は、部屋ごとの室温差が少なくし、冬場におこりやすいヒートショックを防ぐなど、健康面にも大きな安心があります。
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住宅の省エネルギー化を進める政府が目指しているのは、新しい住宅のカタチ「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」です。ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスとは、断熱などにより毎日使うエネルギーを抑えるだけでなく、自宅でエネルギーを「創る」ことによりエネルギーを自給自足する、まさに未来の家。2020年からは標準的な新築住宅での「ZEH(ゼッチ)」を実現させ、さらに2030年から新築住宅の平均で「ゼロエネルギー化」の実現を目指しています。
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