日本における住宅の省エネ基準は、1980年に初めて設けられて以来、1992年、1999年に強化されてきました。特に1999年の改正は全面的な見直しをともなうもので「次世代省エネルギー基準」と呼ばれてきました。そして、東日本大震災後、新たな基準として2013年に導入されたのが「改正省エネルギー基準」です。これまでの基準は義務ではなく一つの目安でしたが、改正された省エネ基準は、2020年に全ての新築住宅を対象に義務化が予定されています。

旧基準の「次世代省エネルギー基準」は、建物の外皮（壁や開口部など冷暖房する空間と外気を仕切る部位）を断熱性能だけで評価するものでしたが、「改正省エネルギー基準」は、新しい計算方法を採用した「外皮の断熱性能」に加え「一次エネルギー消費量」の2つのモノサシで評価されるのが特徴です。一次エネルギーの消費量は冷暖房をはじめ、換気、照明、給湯などの設備機器の性能から算出され、建物と設備機器を一体化して総合的に評価する仕組みになるため、家全体の省エネ効率を考える必要があります。

「改正省エネルギー基準」は、旧基準と比べて、どのくらいエネルギー消費量を削減することができるのでしょうか。その目安として「改正省エネルギー基準」をすでにクリアしているクレバリーホームの住宅で検証してみると、年間冷暖房費を比較した場合、1992年の省エネルギー基準の住宅と比べ、約60％も削減が可能になります。また、断熱性能の向上は、部屋ごとの室温差が少なくし、冬場におこりやすいヒートショックを防ぐなど、健康面にも大きな安心があります。